WEBサイト運用ガイドライン・レギュレーション/台東区上野のWEB制作/訪日外国人集客会社
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WEBサイト制作のことなら、私たち台東区上野のWEB制作会社
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WEBサイト運用のガイドラインやレギュレーションって必要なの？
WEBサイト運用のためのガイドラインやレギュレーションは、WEBサイトの品質を一定に保つために必要です。
ページボリュームが多いWEBサイトでは、一定品質を保つため全体の統一性やテイストのコントロールが必要です。特に複数人が制作や運用に関わる場合は、各所から集まった素材をまとめる際に基準が必要です。
「何故WEBサイトを運営するのか？」を定義にして、プロジェクトチームで必ず共有します。
商品の認知させたいのか？販売したいのか？など、WEBサイト運営目的から期待する成果を定めます。
販売がWEBサイトの目的の場合はECサイトを作るのか？来店を促すようなサイトを作るのか？など、用途を明確にして必要なリソースを揃えます。
認知がWEBサイトの目的の場合は共感を呼ぶ内容が求められます。コンセプトは明確に伝わっているか？ブランド構築のために十分なデザインクオリティを担保出来ているか？など予めチェック項目と基準を設定します。
戦略に応じSNSは必要か？どのサービスを利用すれば良いか？を検討します。SNSを利用する場合は、どのようなトーンで投稿するか？投稿の時間や頻度はどうするか？などルールを策定しガイドラインに盛り込みます。
事業やサービスがWEBサイトだけで成り立っていることは殆どありません。戦略全体を考えた上で、どのような役割をWEBサイトが担うのかを明確にします。
目的とターゲットが設定出来たら、対応するOS環境や対応ブラウザも考えます。また、スマートフォンがメインデバイスなのかどうか？などあらかじめ想定できるターゲットの環境を定義しておきます。
クライアントがホームページを閲覧する状況が見えてくれば、次の戦略を策定することが出来ます。
顧客が一般消費者なのか？企業なのか？で注力するデバイスが違う場合があります。一般消費者向けであればスマートフォンを中心にWEB戦略を立案することがほとんどです。一方、企業向けでは、まだPC用のWEBサイトを中心に戦略を立案することがあります。顧客が誰なのか？どのデバイスを中心に戦略を立てるか？資料に明記します。
検索エンジンはもちろん、SNS、ポスターやPOP、DMなどWEBサイトと連携出来るコンタクトポイントは沢山あります。顧客とどのような接点があるかも共有出来るようにしておきましょう。
解析ツールを使えば各デバイスの閲覧率が判ります。この数字を見ることでどのデバイスに力を入れればいいか判断できるのでガイドラインを作る際の判断材料にすることが出来ます。
コンテンツ立案から公開までのフローを明文化して、誰が担当になってもスムーズに運用が出来るようなルールを設定します。
WEBサイト運用のルール策定には出来るだけ多くの関係各所をまき込み、丁寧なヒアリングを繰り返します。
WEBサイト構築の際にCMSを導入するかどうか？を検討します。また、CMSを導入しない場合更新は自社でするのか？制作会社に発注するのか？を決めます。
制作会社に発注する場合、何を制作会社にまかせて、自社で何をしなければならないか？を予め決めておきます。
制作会社に発注する場合でも公開の最終確認と決定は、殆どの場合がWEBサイトを保有している企業がします。その時に最終的に内容に問題が無く公開出来ると誰が判断するのか？を決めて、コンテンツ立案から制作、公開までの流れをガイドラインに盛り込みます。
WEBサイト更新の際に、テキストライティングのルール、例えば「てにをは」の確認や「一人」「ひとり」など漢字、ひらがなの表記ルール、数字の半角、全角などを設定しサイト全体の文章で統一感を保ちます。
助詞や言い回し、それから言葉の締め方は、ある程度ルール化が必要です。この表記がバラバラになってしまうと、あちこちでいろいろな人が話をしているような雑多な印象を閲覧者に与えてしまいます。
文中の写真の大きさを統一することで、全体的に整然としたイメージを持たせることが出来ます。また、クオリティのばらつきがあると同じく雑多な印象になってしまいますので、スマートフォンで撮影した写真の取扱いなどには基準を定めておくことをおすすめいたします。
ガイドラインやレギュレーションはサイトの規模が大きくなればなるほど必要になるものです。サイトの規模が大きくなると、より多くの人がプロジェクトに関わり、多くの要素を組み立てていかなければならず、基準となる指標が必要になるからです。運用に関しても同様のことがいえます。こうした観点からも品質を一定に保ち、スムーズに運営を進めていくためにもガイドライン策定をお勧めいたします。
ケイツー・インタラクティブは、大規模サイト運用経験を基にしたガイドラインの策定のお手伝いもしています。
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