UIと同列で語られる

UXがUIと同列で語られる場面にしばしば出くわします。本来のUXは、目的や前提から設計すべきものですが、それがプロジェクトの後半でUIと合わせて話題に上りUXの本質を見えにくくしています。

専門領域ごとの解釈

UXという言葉は、専門領域によって対象が異なります。同じUXという言葉を使っていても、実際にはそれぞれが別のものを思い浮かべているかもしれません。会話は成立しているように見えても、実際はきちんと情報が共有されていないこともあります。このズレは合意形成の難しさとして、現場で問題になることがあります。

対象範囲の広さ

UXは、扱う対象の範囲が非常に広く、組織や人によって何を対象とするのかが変わることがあります。戦略から、画面設計、運用や改善まで、さまざまなフェーズでUXという言葉が使われることで焦点が定まりにくくなります。

その結果、UXという言葉が便利な包括語として扱われ、具体的に何を設計対象としているのかが曖昧なまま、議論が進んでしまいます。

曖昧な「体験」という言葉

感情や印象、使いやすさ、満足度など、さまざまな要素が「体験」という一言でまとめられることで、設計対象が明確にされないまま議論が進むことがあります。例えば、「体験を良くする」という目的は共有されていても、体験そのものの解釈の違いにより、UXの判断基準を設定することができなくなってしまいます。

また、これまでUXは本来IT分野に限った概念ではなく、人の行動や選択に関わる設計全般を指す言葉として使われてきました。現在は多くのモノ・コトがIT上で展開されているため、UXがIT用語のように語られる傾向が強くなっていることも、分かりにくくなっている一因です。

意思決定の設計 [認知プロセス]

UXにおける意思決定の設計とは、「ユーザーがどのような基準で選択し」「どのような情報をもとに行動を決めるのか」を設計することです。これは単なるボタン配置や画面構成の話ではなく、選択肢の出し方や情報の提示順、比較のしやすさなど、判断の条件そのものを設計することでもあります。

人がどう考えるかは、事前に用意された情報や選択肢の形によって大きく左右されます。UXでは「どう考えさせるか」「どの情報を根拠に決めさせるか」といった、意思決定プロセス全体が設計対象になります。

導線の設計 [理解と行動の流れ]

UXにおける導線の設計とは、ユーザーがどこから入り、どのような順序で情報に触れ、どこへ進んでいくのかを設計することです。これは単なる画面遷移の話ではなく、情報構造やコンテンツの配置、選択肢の並び方など、行動の流れそのものを設計することでもあります。

UXでは、個々の操作よりも「どんな流れで理解し、どんな経路をたどるか」といった全体のストーリーが設計対象になります。

前提条件の設計 [プロジェクト構造]

UXにおける前提条件の設計とは、何を目的とし、どこまでを対象とし、どのような制約の中で設計するのかといった、プロジェクト全体の前提を明確にすることです。ユーザー像の設定や課題の定義、優先順位の決定など、個々の画面や導線に入る前の設計が含まれます。これらの前提条件が曖昧なまま進むと、どれだけ意思決定や導線を丁寧に設計しても、全体の方向性がブレてしまいます。

戦略UX視点

前提条件を整理し、「なぜ」を繰り返しながら目的を明確に定義する視点。

構造UX視点

情報構造や導線を設計し、どのように合意を形成していくかを整理する視点。

表現UX視点

プロトタイプやデザインシステムを通じて、仕様を可視化・テストし、品質を維持する視点。

横断UX視点

マクロ視点で、「戦略」「構造」「表現」が全体として機能し、運営できているかを評価する視点。

シンプルな合意形成

四視点UX設計を用いることで、立場ごとに異なっていた評価基準を、同じ視点で整理できるようになります。現在どのレイヤーの話をしているのかが明確になるため、議論の前提が定まり合意形成を進めやすくなります。

３つのレイヤーで構造の見える化

「戦略」「構造」「表現」というレイヤーを意識することで、どこから設計を始めるべきかが見えやすくなります。まず目的や前提条件を確認し、その上で情報構造や導線を整理して、画面や機能の話に入る、といった設計の流れが自然と定まります。

その結果、思いつきや場当たり的な継ぎ足しではなく、全体の構造を踏まえた順序で設計を進められるようになります。

評価視点がブレなくなる

３つのレイヤーを意識することで、何を基準に見るべきか、評価の軸が見えてきます。実際の運用フェイズでの検証では、課題がデザインの問題なのか、導線の問題なのか、そもそもの目的設定の問題なのかを切り分けて考えられるようになります。

その結果、感覚的な良し悪しではなく、どのレイヤーで何が起きているのかをもとに評価できるため、改善の方向性を見つけやすくなります。